テレワークのメリットとは?成功するための秘訣と課題を徹底解説!

テレワークには、「従業員のストレスを軽減できる」「柔軟な働き方を実現できる」など多くのメリットがあります。現場の従業員が快適に働ける環境が整備されれば、仕事へのモチベーションも高まり最終的な生産性向上も期待できるでしょう。企業全体に大きなメリットがあるため、ぜひ積極的に導入してください。

本記事では、テレワークのメリットや実現できる効果、具体的な成功事例、成功のポイントなどを解説します。

テレワークのメリットとは?

テレワークの主なメリットは以下の通りです。

・通勤時間がゼロになりストレス軽減につながる

・仕事とプライベートの両立がしやすくなる

・柔軟な働き方が可能になる

各メリットは「企業側・従業員側」それぞれの視点で解説しています。両者の観点でチェックすれば、よりテレワーク導入のメリットを実感できるでしょう。

通勤時間がゼロになりストレス軽減につながる

通勤時間がゼロになれば、毎日早起きして満員電車に乗る必要がないため、従業員のストレス軽減につながります。国土交通省の調査でも、テレワークのメリットとして「通勤の負担軽減」を挙げている人が67.2%と最多でした。さらに、悪天候に晒されたり公共交通機関に乗る際に圧迫感を受けたりする「通勤ストレス」からも解放されるため、従業員にとっては大きなメリットです。

企業からすると、従業員のストレスが軽減し仕事へ使う体力が温存されることで、「業務に集中し生産性がアップする」「仕事へのモチベーションがアップする」といった効果が期待できます。生産性が向上すれば、最終的な企業の業績アップも実現できるでしょう。また、従業員へ通勤手当を支払う必要もなくなるため、従業員が多い企業ほど経済的なメリットも実感できます。

参照:

国土交通省|令和5年度テレワーク人口実態調査-調査結果(概要) -p.18

仕事とプライベートの両立がしやすくなる

テレワークでは、通勤に充てていた時間を育児や家事、家族の介護、趣味の活動、休息、副業など、自分の好きな用途に使えるため、ワークライフバランスを両立しやすくなります。厚生労働省の調査でも、隙間時間の有効活用や家族とのコミュニケーション増加、趣味や自己啓発の時間の確保といった、「ワークライフバランス向上」に関するメリットを実感する従業員が数多くいました。

参照:厚生労働省|テレワーク活用のメリットについて

実際に、以下のように育児や介護などのプライベートとの両立に成功した体験談も数多く存在しています。

・従業員の多くが育児や介護を行いながら継続的に働ける環境を整備できるようになった

・テレワークとフレキシブルタイムの拡大を組み合わせることで、従業員から「働きやすさが向上した」という満足の声が集まった

参照:

女性の活躍推進・両立支援総合サイト|AGS株式会社 (情報通信業)

女性の活躍推進・両立支援総合サイト|株式会社タカラトミー (製造業)

また、ワークライフバランスが改善されて従業員にとって働きやすい職場環境が整備されれば、組織への愛着が向上し人材定着にもつながります。とくに人材不足に悩む企業にとっては、大きなメリットです。

参照:J-Net21|ワーク・ライフ・バランスに配慮するとどのような効果があるのか教えてください。

柔軟な働き方が可能になる

テレワークの導入によって、例えば以下のように柔軟な働き方を実現できます。

・事務作業や工事情報会議などをリモートで行う体制を整えたことで、建設業において「現場監督職務の出社の機会」を大幅に削減した

・大人数がいる事業所での作業が困難な障がい者の方が、負担を軽減し働ける環境を整備できた

参照:

厚生労働省|株式会社ありがとうファーム

厚生労働省|株式会社菊正塗装店

従業員の精神的・身体的な負荷を軽減できれば、個人に与えられたコア業務へ注力できます。企業からしても、従業員がコア業務へ注力できれば、従来以上に高い成果を出してもらうことが期待できるでしょう。

こうした柔軟な働き方を実現するには、以下のような工夫も効果的です。

・バーチャルオフィスを活用して出社時に近いコミュニケーションを実現する

・勤怠管理システムの打刻やメール報告などを活用して従業員の労働時間を正確に把握する

・従業員の業務を可視化して、テレワークに移行できる仕事を洗い出す

参照:厚生労働省|テレワークを有効に活用しましょう~新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワーク実施~

テレワークで実現できる効果

テレワークの導入によって、大きく以下2つの実現が期待できます。

・企業の生産性がアップする

・社員満足度が向上して離職率が低下する

それぞれの仕組みや具体的な方法について解説します。

生産性がアップする仕組み

テレワークの実施によって、まず以下のような効果が表れます。

・通勤時間の削減によるストレス軽減

・ワークライフバランスの改善

・体力の温存

上記によって従業員の精神的・身体的な負荷が軽減されれば、業務へ集中できる余裕が生まれます。自然と仕事へのモチベーションが上がり、効率的に業務を進める方法を考える余裕も生まれるため、最終的に企業全体の生産性アップが期待できるのです。

例えばオフィス機器販売会社を展開する「株式会社WORK SMILE LABO」では、テレワークによって、「隙間時間は家事やプライベートに使いつつ仕事の際は切り替えて集中できる」という環境を構築し、従業員の業務効率を改善しました。合わせて独自のKPIボードで社員の実績や達成率などを可視化し、全員が企業の現状や個人の業務進捗を把握できるようにしたことで、生産性向上への意識が高まり最終的に「生産性の270%向上」を実現しています。

参照:厚生労働省|株式会社WORK SMILE LABO

社員満足度を向上させて離職率を下げる方法

上記で解説したように、テレワークでは従業員の精神的・身体的な負担を軽減できます。従業員からすると、余計なストレスを排除し万全の状態で業務に取り組めるというのは理想的です。

そうした環境下で快適に仕事ができれば、社員満足度が向上して職場への愛着も高まり、最終的な離職率の低下につながるでしょう。とくに人材不足に悩む企業からすると、自社に愛着を持つ従業員が働き続けてくれるというのは理想の状態です。「介護や育児などでやむを得ず離職する」といった事態も軽減できます。

実際に企業でも、以下のように離職率を大きく低下できた事例があります。

・「実家で親を介護しながら働く」など仕事と家庭を両立できる環境が整ったことで、20代女性の離職率が「14%→8%」、30代女性の離職率が「7%→ 4%」まで減少した

・転居や単身赴任の必要性が減少したことで従業員の満足度が高まり、離職率が「3.5%→2.2%」まで減少した

参照:厚生労働省|成功事例から学ぶ「テレワーク導入・定着」のための取組 p.5&p.21

テレワーク導入の成功事例

具体的なテレワーク導入の成功事例をチェックしましょう。

大手IT企業A社における従業員満足度の向上事例

大手IT企業A社では、新型コロナウイルスの発生を機に、原則テレワークへ切り替えました。とはいえ、全社員で無理に働き方を統一させたわけではありません。個人やチーム判断で出社時間や出社頻度などを自由に選択できるようにすることで、「出社・テレワーク」のメリットを活かしつつ、従業員が多様な働き方を実現できるよう工夫しました。

他にも、以下のような工夫を実行しています。

・「オフィス出社」「フルテレワーク」「(セキュリティガイドラインに沿ったうえで)ホテルなどでの外勤務」から好きな場所を選んで働ける

・日本国内であれば好きな場所に住める

・通勤の際は飛行機や新幹線、特急列車、高速バス、フェリーなどの公共交通機関を自由に利用できる

・24時間365日フルフレックス勤務を実行できる

こうした工夫を行いつつテレワークを導入した結果、A社は以下のような成果を残しました。

・リモートワーク率91.6%を達成

・東京オフィス所属メンバーの8%が首都圏外から勤務

・従業員の47.9%が「住環境を変更した(変更予定)」と回答

・フルフレックスによって「日中の中抜け者」「週3日勤務者」などが増加し、より柔軟な働き方を実現

上記の成果により、従業員の8割以上が「パフォーマンスが向上した」と回答しています。

参照:総務省|令和4年度テレワーク先駆者百選 取り組み事例 p.45

中小企業B社におけるコスト削減事例

中小企業B社では、設立当初からテレワークを導入していました。しかし新型コロナウイルスの発生を機に、「清算期間3ヶ月のフレックスタイム制導入」「バーチャルオフィス導入」「契約書の電子化」などを行うことで、テレワークの対象者を拡大しています。

現在では従業員の100%がテレワーク可能となったことで、「ワークライフバランスが充実した」「通勤時間が減ったことで余裕が生まれた」といった満足度向上だけでなく、交通費や接待費、備品コストなどの削減も達成しました。

経費を削減できたことで、浮いた分を「テレワーク手当の支給」「特別手当の増額」「業務電子化に向けた設備投資」などへ回すことにも成功します。

このようにコストを削減することで、支出を減らせることはもちろん、余裕が出た分を従業員へ還元できる点も大きな魅力です。

参照:総務省|令和4年度テレワーク先駆者百選 取り組み事例 p.25

テレワークのデメリットと課題

テレワークには以下のようなデメリット・課題もあります。

・コミュニケーションが不足する

・情報セキュリティに不安が残る

テレワークのメリットを最大限まで実感するためにも、上記のようなデメリット・課題は早めに解消しましょう。

コミュニケーション不足を改善する方法

テレワークでは従業員同士がオフィスで顔を合わせる機会が減るため、コミュニケーション不足に陥り以下のような事態が起こりやすくなります。

・業務上で必要な連絡をスピーディに共有できない

・メンバーの進捗状況をリアルタイムに把握できない

・適度な雑談で信頼関係を築きにくい

とくに業務で必要な情報共有が遅くなると、顧客対応スピードやプロジェクト進行などに影響が出てしまうでしょう。

こうした課題を解消するには、以下のような解決策が効果的です。

・ビジネスチャットツールを導入し手軽に連絡を取れる体制を作る

・定期的に個別面談の機会を設けて、従業員の悩みや相談を受け付ける機会を作る

・タスク管理ツールで従業員の業務状況をリアルタイムに可視化する

・オンライン懇親会などでラフに話せる機会を作る

例えば株式会社アイリッジでは、以下のような独自の取り組みを積極的に行い、テレワークにおけるコミュニケーション課題を解決しています。

・スライドとBGMを取り入れて、ニュース番組風に週次のリモート朝礼を行う
・フルリモートでも年に数回は出社してもらう

・地方子会社に役員が出向いて積極的にコミュニケーションを取る

参照:総務省|テレワークトップランナー2023取組事例集 p.3

情報セキュリティを強化する対策

テレワークではオフィスで従業員の様子をチェックできないため、より一層以下のようなセキュリティリスクに注意する必要があります。

・従業員が社外秘の文書を自宅に持ち帰って作業してしまう

・個人パソコンから社内情報にアクセスしてしまう

・業務用端末を紛失してしまう

・公共のフリーWi-Fiで作業し情報漏洩してしまう

・外で作業した際に第三者から画面を覗き見されてしまう

もし重要な顧客情報が流出したり大切な文書を紛失したりすれば、自社への信頼性低下や損害賠償リスクなどを引き起こします。

セキュリティリスクを防ぎ安全に情報を扱うためには、以下のような対策が有効です。

・会社支給のポケットWi-Fiのみを使ってもらう

・フィルタリングをかけて危険なサイトにアクセスしないように設定する

・原則として自宅外での作業を許可しない

・パソコン画面に覗き見防止のシートを貼ってもらう

・セキュリティソフトをダウンロード済みの会社用パソコンでのみ作業してもらう

テレワークを成功させるポイント

テレワークを成功させるには、大きく以下のポイントを押さえましょう。

・導入前に社内の環境を整備する

・生産性を上げるマネジメント手法を押さえる

それぞれで必要な具体的な施策や効果を解説します。

導入前の環境整備チェックリスト

テレワーク導入にあたり、以下のような項目をチェックし社内環境を整備しましょう。企業視点・従業員視点の両方からチェックしてください。

【企業視点】

・必要に応じて適切な管理者を選任し安全・衛生委員会などを開催しているか?

・常時使用する従業員数に基づいて判断する際に「テレワーク中の従業員」も数に入れているか?

・テレワーク中でも手軽に健康相談できる体制を整備しているか?

・規定の内容に沿ってテレワーク中の従業員へオンラインの安全衛生教育を実施できる体制か?

・テレワーク中でも医師による面接指導を適切にオンラインで受けられるか?

etc

【従業員視点】

・無理のない姿勢で作業ができるように必要な機器を適切に配置しているか?

・作業に支障を及ぼす騒音などが発生していないか?

・作業環境の大きな変化や健康問題が発生した際の相談窓口や連絡先を把握しているか?

etc

上記のような項目を定めて適宜従業員にも共有することで、テレワークに相応しい職場環境が構築できるため、より業務へ集中してもらえるでしょう。

チェックリストの詳細は「厚生労働省|テレワークモデル就業規則 p.32〜」をご覧ください。

生産性を上げるマネジメント手法

従業員とのコミュニケーションの機会が減るテレワークでは、以下のようなポイントを押さえ「生産性を上げるためのマネジメント手法」を実行することが有効です。

・従業員の業務やプロジェクト進捗状況などを細かく管理する

・従業員の目標に対し定期的なフィードバックを行い必要な改善を促す

・テキストツールや音声・ビデオ通話などを活用し、定期的にオンラインでコミュニケーションを図る

・勤怠管理システムなどを活用し労働時間を適切に把握する

例えば株式会社テレワークマネジメントでは、バーチャルオフィスといったツールも活用して従業員の状況をリアルタイムで把握し、必要なコミュニケーションを取りながら生産性の向上を実現させています。

参照:総務省|テレワーク時におけるコミュニケーション・マネジメント面の課題解決等に関する先進事例集 p.11

上記以外にも、具体的な就業場所や評価制度、セキュリティに関する取り決めなどを設定しておくと、テレワークの導入を成功させやすくなります。具体的な内容は「テレワークを導入するときに注意! 社内ルールの作り方」をご覧ください。

よくある疑問と解決策

最後に、テレワーク導入に関するよくある疑問と解決策をまとめました。気になる点があれば、ここで解消しましょう。

・テレワークの具体的なメリットを知りたい

・テレワーク導入で失敗しないためには?

テレワークの具体的なメリットを知りたい

テレワークの主なメリットとしては、以下が挙げられます。

・通勤時間がゼロになりストレス軽減につながる

・仕事とプライベートの両立がしやすくなる

・柔軟な働き方が可能になる

テレワークでは通勤時間を大幅に削減できるため、一般的な働き方より毎日のストレスを減らせます。また、家事や育児、介護、趣味など、自分の希望に合わせて時間を使えるため、心に余裕が生まれて仕事へのモチベーションもアップし、最終的な生産性向上につながるでしょう。

実際の調査でも、以下をテレワークのメリットとして挙げる人が多数いました。

・隙間時間の有効活用:60.1%

・仕事のストレス減少:402%

・仕事の生産性向上:36.4%

テレワークを導入し、従業員にとって働きやすい職場環境の構築を目指しましょう。

参照:厚生労働省|テレワーク活用のメリットについて p.2

テレワーク導入で失敗しないためには?

テレワークの導入では、以下のような失敗が考えられます。それぞれで以下のような工夫を行ってスムーズな導入を実現しましょう。

ありがちな失敗

対策

電話番や押印のために出社が必要になってしまう

インターネットと接続できる電話システムや電子決済システムを活用する

従業員が真面目に働いているかわからない

タスク管理ツールを活用して進捗状況を可視化する

自社の業務がテレワークに向いていない

すべてを無理に切り替えるのではなく、「事務作業はテレワークに切り替える」「会議はオンラインで実施する」など柔軟に対応する

正確に勤怠管理できない

勤怠管理ツールを活用してシステム上で客観的に労働時間を管理する

従業員とコミュニケーションが取れない

ビジネスチャットツールを活用して気軽にやり取りできる体制を整備する

参照:東京都

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まとめ

テレワークには、大きく以下のメリットがあります。

・通勤時間がゼロになりストレス軽減につながる

・仕事とプライベートの両立がしやすくなる

・柔軟な働き方が可能になる

通勤時間を削減し従業員のストレスを減らせれば、仕事へのモチベーションが高まり最終的な企業全体の生産性向上を実現できるでしょう。従業員と企業、双方にとってメリットが大きいため、積極的にテレワークの導入を検討することが大切です。