テレワークとはどんな仕事?リモートワークとの違いなどを簡単に解説

テレワークとは何か？

テレワークとはtele（離れた、遠隔で）とwork（働く）を組み合わせた造語で、「情報通信技術（ICT）を利用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。自宅で働く在宅勤務、外出先や移動中に仕事をするモバイル勤務など、テレワークにはさまざまな形態があります。近年のICTの発展で、リゾートに滞在しながら働くワーケーションや、地方との2拠点生活など、さらに多様な働き方が生まれ、ますます注目されています。

テレワークとリモートワークの違い

リモートとは距離が離れていることを意味する言葉です。感染症の流行をきっかけに「リモート会議」「リモート飲み」などの言葉が一般的になったので、テレワークよりもリモートワークという言葉の方になじみがあるという人も多いかもしれません。リモートワークもオフィスから離れた場所で、ICTを活用して働くことを意味しており、テレワークとほぼ同じ意味で使われていると考えてよいでしょう。

ただし官公庁などでは、テレワークという言葉を使用していることが多いです。

テレワークの形態

テレワークにはいくつかの形態があります。どのような働き方があるのかを紹介していきます。

在宅勤務

自宅にいながら、勤め先や取引先と連絡をとって働くことをいいます。感染症の流行をきっかけに、週の何日かを在宅勤務とする企業などが増えました。また、企業などに雇用されている人だけでなく、フリーランスなどの自営業者が自宅をオフィスとする場合もあります。

モバイルワーク

モバイルワークとは持ち運びができて、インターネット通信ができるスマートフォンやタブレット、ノートPCなどを使い、新幹線や飛行機での移動時間や、外出先での空き時間を仕事にあてることを言います。

サテライトオフィス勤務・コワーキング

サテライトオフィスとは、企業や団体が本拠地とは別の場所に構える小さなオフィスのことです。

コワーキングとは、さまざまな職種・職業形態の人々が共同して働くことを意味しています。テレワークをする会社員や、フリーランスなどが仕事や打ち合わせなどに利用できるシェアオフィスを、コワーキング・スペースともいいます。

ワーケーション

ワーケーションはワーク（work）とバケーション（vacation）を組み合わせた新しい働き方です。コロナ禍では人の多い都会を脱出したい人と、空いている部屋を有効活用したいホテルなどのニーズがマッチして注目されました。働き方改革の一環として、また地方再生のきっかけとしても期待されています。

テレワークのメリット

テレワークには、企業・従業員・社会にとって以下のようなメリットがあります。

【企業のメリット】

• 多様な人材が雇える

• コストの削減ができる

• 緊急時でも事業を継続して行いやすくなる

• 営業の効率が上がる

• 企業イメージが上がる

• 企業のデジタル化を促進する

【従業員のメリット】

• 生活の質が上がる

• 生産性が上がる

• 副業などにチャレンジしやすくなる

• 健康管理がしやすくなる

【社会のメリット】

• 労働人口が増加し、新たな雇用が創出される

• 環境負担が軽減される

• 経済効果が上がる

• パンデミックが抑制できる

ここでは、それぞれについて解説します。

企業のメリット

多様な人材が雇える

テレワーク導入のメリットの一つとして、多様な人材が雇えるようになる点が挙げられます。毎日の出社が必要ないテレワークであれば、働く意欲がありながら事情で出勤できない人を雇えるようになるからです。

たとえば、遠い地方や海外に住んでいて通勤が難しい人も、育児や介護等の事情を抱えて家を出るのが難しい人も、テレワークなら働けます。企業は、地域や状況を理由に諦めることなく、優秀な人材を雇用することが可能です。また、やむなく時短勤務している人が、テレワークによってフルタイムによって働けるようになるケースもあります。

優秀な人材が、親の介護や配偶者の転勤といった家庭の都合で辞めざるを得なくなるケースも減らせるでしょう。

環境や状況にかかわずテレワークで働ける体制が整っている企業は、求職者にとって魅力的です。同業他社との差別化が図れるため、採用時に応募者の増加が期待できます。応募者が増えれば、それだけ優秀な人材も集まりやすくなるでしょう。

コストの削減ができる

従業員が出社することで発生するコストを削減できる点も、テレワーク導入のメリットの一つです。たとえば、以下のような費用が削減できます。

• オフィス賃料

• 光熱費

• 通勤手当

• 出張代

• オフィスで利用する備品、消耗品費

テレワーク導入時には、社外で使えるPCを用意したりWeb会議やチャット関連のシステムを導入したりする必要があり、一定の費用がかかります。とはいえ、長いスパンで見れば、テレワーク導入によって大きく削減できる費用は少なくありません。

緊急時でも事業を継続して行いやすくなる

テレワーク体制を整えておくと、災害やパンデミック、テロなどの緊急事態が発生して社員が出社できない状況になっても、事業を継続しやすくなります。

コロナ禍では、多数の従業員が出社できず、休業する企業も少なくありませんでした。経営基盤が脆弱な中小企業にとって事業の休止は大きな痛手で、廃業に追い込まれかねません。

会社に出なくても働ける環境が整っていれば、従業員は自宅で仕事ができ、事業を止めずにすみます。BCP（事業継続計画）の観点からも、テレワーク体制を整えることは非常に有効です。

営業の効率が上がる

営業効率の向上も、テレワーク導入によるメリットの一つです。従来の対面で行う営業活動では、客先を訪問するために長時間の移動をすることは珍しくありません。移動時間がかかるため、1日に入れられる商談の回数にも限りがあります。

Web会議システムなどを活用したオンライン商談を行えば、先方へ行く移動時間が発生しません。営業社員は、移動に時間を割かれることなく、準備や商談に注力できます。移動時間が発生しないことで、1日に入れられる商談件数を増やすことも可能です。

営業効率が上がるため、売上の拡大も狙えるでしょう。

企業イメージが上がる

テレワーク導入は、企業イメージの向上につながります。あるアンケート調査では、テレワークを導入している企業に対して「先進的である」と評価した人の割合は48.8％、「社会の変化に対応できる」は36.4％を占めました。一方で、テレワークを導入していない企業に対しては「社会の変化に対応できない」とする意見が多く、評価は高くありません。（※）

特に、若い世代ではテレワークを導入している会社に対し「ぜひ就職したい」と答える割合が高くなっています。

テレワークの導入は企業イメージを向上させます。優秀な若者が集まりやすくなるなど、採用活動にも良い影響が期待できるでしょう。

※参照：テレリモ総研「【企業イメージ調査】リモートワーク導入企業／非導入企業の印象は？」https://www.lassic.co.jp/teleremo/corporateimage2024/

企業のデジタル化を促進する

企業のデジタル化が進むきっかけとなることも、テレワーク導入の効果です。日本の多くの企業は、資料は紙で作って保管し、承認の際は多くの部署に回して責任者の印鑑をもらうなど、アナログで非効率な手続きを取ってきました。しかしながら、テレワークを導入すれば、社内のデジタル化を進めざるを得ません。

たとえば、テレワークで業務を進めるためには、資料は電子化してオンラインで閲覧できるようにし、承認は電子印鑑でもらうなどの体制づくりが不可欠です。クラウドツールの導入も必要になるでしょう。

テレワーク導入をきっかけに、後回ししにしていた社内のデジタル化が進むことが期待できます。また、効率の悪い業務プロセスを見直す契機にもなるでしょう。

従業員のメリット

生活の質が上がる

生活の質の向上は、従業員にとってのテレワーク導入の大きなメリットの一つです。

総務省の統計によると、2021年度の通勤時間の全国平均は1時間19分でした。往復で、実に2時間半以上を通勤に費やしている状態です。（※）テレワークが導入されて通勤時間がなくなれば、生活に2時間半のゆとりが生まれます。実際、同じ統計調査でも、テレワークをしている人はしていない人に比べて睡眠や趣味、娯楽に使う時間が長いとの結果が出ていました。

生活の充実は、精神にハリをもたらします。仕事にも良い影響が期待できるでしょう。

※参照：総務省統計局「令和３年社会生活基本調査　生活時間及び生活行動に関する結果」https://www.stat.go.jp/data/shakai/2021/pdf/gaiyoua.pdf（15ページ）

生産性が上がる

従業員の生産性が上がる点も、テレワークのメリットです。

なかには、上長の目が届かない職場以外の環境では、従業員の手を抜いて生産性が下がるのではと考える経営者もいるでしょう。確かに下がるケースもあるものの、多くの場合、生産性の向上が期待できます。実際に、総務省の調査でも「テレワークを導入しているほうが、直近3年間の業績が増加傾向にある企業の割合が高い」との結果が出ています。（※）

職場は仕事をする環境が整っている一方で、上司や同僚に声をかけられたり来客があったりして作業を中断せざるを得ない機会がしばしば発生します。長時間の通勤で朝から疲れているケースもあるでしょう。

一方、テレワークであれば、声をかけられて作業を中断することがありません。通勤から開放されるため疲れることもなく、慣れた環境でリラックスして仕事に集中できます。結果として、生産性が上がるケースが多く見られます。

（※）総務省「第1部　特集　データ主導経済と社会変革」https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc142140.html

副業などにチャレンジしやすくなる

通勤時間が減ったことで生まれた時間を活かし、副業に挑戦しやすくなる点もメリットです。なかには従業員の副業を禁止しているところもありますが、近年は副業を解禁する企業が増加傾向にあります。経団連の調査では、2022年時点で副業を認めている企業は約半数、大企業に限れば6割以上に上りました。（※）

副業によって収入の柱が増えれば、従業員は経済的な安心感が得られます。また、自分の可能性を広げることもできるでしょう。副業を請け負うことによって本業のスキルアップにつながるケースも少なくなく、多くのメリットがあります。

（※）参照：一般社団法人 日本経済団体連合会「副業・兼業に関するアンケ―ト

調査結果 https://www.keidanren.or.jp/policy/2022/090.pdf

健康管理がしやすくなる

従業員が自らの健康管理をしやすくなる点も、大きなメリットです。毎日長い時間をかけて出勤し、長時間拘束されて仕事をし、夜遅く家に帰るような生活は健康的ではありません。睡眠不足や運動不足に陥るケースも多いでしょう。外食が増え、栄養バランスが乱れるケースもあります。

在宅であれば、朝早く出勤しなくてよいため睡眠時間を確保しやすく、仕事の合間に自分のペースで休憩を取り入れたり軽く運動したりもできます。食事のコントロールもしやすいため、健康的な生活リズムを保ちやすいでしょう。

社会のメリット

労働人口が増加し、新たな雇用が創出される

テレワーク導入の社会的なメリットとして、労働人口の増加と新たな雇用の創出が挙げられます。

日本では少子高齢化が進み、労働に適した生産年齢人口（15～64歳）が減少を続けています。少子高齢化がもたらす大きな問題は、経済成長を支える労働力が足らなくなることです。労働人口の不足が長期化すれば、経済が縮小し、社会全体が衰退していく恐れがあります。

しかし、テレワークが一般的な働き方として定着すれば、労働人口を増やすことが可能です。たとえば、これまで育児や介護など家庭の事情で家を空けられなかった人、地方や離島在住で出社が難しかった人などが、オンラインで働けるようになります。従来働けなかった層が活躍の場を得ることで、労働人口の増加が見込めるでしょう。企業の人手不足がカバーでき、社会全体の生産性向上にもつながります。

また、テレワークを推進するにあたっては、企業はIT環境を整備したりデジタル化を進めたりすることが必要です。そこから新たな事業や職業が生まれ、雇用の幅が広がることも期待できます。

環境負担が軽減される

社会的なテレワークの推進は、意外にも環境負荷の軽減につながります。以下のような効果があるためです。

• 通勤する車が減り、温室効果ガスの排出量が減る

• オフィスで照明や空調を使用する機会が減り、電力量が減る

• オフィスでのOA機器の稼働時間低下により、排出されるゴミが減る

オフィスで使用する電力量に比べると、社員が在宅勤務するほうが消費電力が少ないことが分かっています。テレワークは環境に優しい働き方といえるでしょう。

経済効果が上がる

社会全体の経済効果の向上も、テレワーク推進で期待できる効果です。テレワークを導入した企業では、デジタル化による業務効率の向上や、オンライン商談による営業効率の向上が期待できます。

また、能力があってもさまざまな制約から正社員としてフルタイムで働けなかった有能な人材も、活躍の場を得ることが可能です。生産性の向上やイノベーションの創出につながるでしょう。

結果として、社会全体の経済効果の底上げに結びつきます。

パンデミックが抑制できる

感染症が世界的に大流行するパンデミックの抑制につながる点も、テレワークの大きなメリットです。テレワークができれば、従業員は電車に乗ったりオフィスに出たりする必要がなく、不特定多数の人と接触する機会が減らせます。接触する機会が減れば、それだけウイルス感染の危険も軽減します。

また、体調の優れない従業員が無理して出社し、オフィス内でクラスターとなることもないでしょう。

テレワークの導入は、パンデミックの抑制に大きな意味を持ちます。

テレワークのデメリット

テレワークは、メリットだけでなくいくつかのデメリットもあります。以下は企業・従業員の観点から見たデメリットです。

【企業】

• テレワーク中の勤怠管理が難しい

• プロジェクトやタスクを管理することが難しい

• セキュリティのリスクがある

【従業員】

• コミュニケーションが不足してしまう

• 時間管理が難しくなる

• 作業効率が低下する可能性がある

• 運動不足によって健康に被害がでる

ここでは、それぞれについて解説します。

企業のデメリット

テレワーク中の勤怠管理が難しい

企業にとってもっとも大きなデメリットの一つが、従業員の勤怠管理が難しい点です。オフィス勤務であれば、従業員にタイムカードを打刻してもらうことで、出退勤を把握できます。上司や同僚の目があるため、時間をごまかすことも難しいでしょう。

一方、在宅勤務では、出社しないためタイムカード打刻以外での勤怠管理が必要です。たとえば、以下のような方法があります。

• Excelなどで作った出勤簿に記載する

• メールで担当者に逐次報告する

• PCやモバイル端末でオンライン打刻できる勤怠管理システムを導入する

いずれの方法も、基本的に本人の申告だよりになります。そのため、必ずしも正確に実情を反映しているとは限りません。働いていたと申告しつつ怠ける人もいれば、申告した時間以上に長く働く人もいるでしょう。勤務実態が見えづらいため、企業が適切な労務管理を行うことが難しくなります。

適切な勤怠・労務管理を行うためには、定期的なオンライン面談を行うなど、企業側の仕組み作りが必要です。

プロジェクトやタスクを管理することが難しい

プロジェクトやタスクの進捗具合を管理しにくくなることも、テレワーク導入で起こりやすい弊害の一つです。

関係者が全員出勤していれば、ちょっとしたタイミングで集まって簡単なミーティングをしたり、タスクの進捗状況を確認したりすることが可能です。他の人と協働して進めるプロジェクトでは、わざわざ会議をするほどでもないものの、一応伝えておいたほうが良い事柄がしばしば発生します。同じ空間にいれば、ささいな情報でも共有することは難しくありません。

一方、テレワークでは、それぞれが別の場所で作業をします。状況を確認したり情報を共有したりするためには、電話やチャットツール、メールを使った連絡が必要です。相手にわざわざ連絡するのがためらわれ、ちょっとした情報が伝わらないといったことも起こりえます。

また、状況をスムーズに確認するためにExcelで進捗管理表を作成し配布するなど、雑務に仕事時間を取られるケースも少なくありません。

適切にプロジェクトやタスクを管理するためには、テレワークに特化した管理システムの導入が必要になります。

セキュリティのリスクがある

テレワークの推進は、セキュリティリスクの問題もはらみます。オフィス内であれば、社内システムの管理者がさまざまなセキュリティ対策を実施し、従業員がルールを守ることでリスクを軽減しています。

一方、テレワークでは、従業員が管理者の目が届かない場所で作業をするため、セキュリティリスクが上昇します。たとえば、以下のようなリスクです。

• 持ち出した業務用PCが対策不足でマルウェアに感染する

• 業務用のモバイル端末や記憶媒体を紛失し、情報漏洩する

• 不特定多数が利用する場所で業務用PCを使い、重要データをのぞき見される

• フリーWi-Fiを利用して作業し、通信内容が抜き取られる

リスクを下げるためには、従業員が安全なネットワークにアクセスできる体制を整えたり、研修を行い従業員のセキュリティ意識を高めたりする必要があります。

従業員のデメリット

コミュニケーションが不足してしまう

従業員側のデメリットの一つが、職場の人間とのコミュニケーションが不足しがちになる点です。出勤して働く場合、周囲に上司や先輩、同僚がいるため、コミュニケーションが自然に図れます。雑談したり仕事上のささいな確認をしたりすることも、自然にできるでしょう。

一方、テレワークでは、メールやチャットツール、会議システムなどを通して上司や同僚と連絡を取り合うことはできるものの、内容は事務的になりがちです。ささいな点を気軽に確認するといったことがなかなかできません。

周囲とコミュニケーションを図る機会が減ることで、なかには孤独感を覚える従業員もいます。孤独を感じながらの仕事ではモチベーションの維持も難しく、業務の質が低下する恐れがあり、注意が必要です。

時間管理が難しくなる

テレワークでは、個々が適切に自己管理することが求められます。職場で働く場合は出勤時間や昼休憩の時間が決まっているため、時間管理することはあまり難しくありません。

一方、テレワークでは、仕事に集中しすぎて長時間労働になったり、反対に長く休憩しすぎて仕事が終わらなかったりすることがあり得ます。適切な時間管理ができなければ、業務効率が落ちかねません。

「タイマーを使い、休憩を取るように意識する」「午前中にこのタスクを終わらせるといった小目標を設定する」など、自分に合った方法で時間管理することが大切です。

作業効率が低下する可能性がある

テレワークのメリットの一つとして「生産性の向上」を挙げていますが、実は反対に下がる場合もあります。自宅で仕事をする場合、プライベートと地続きになるため緊張感が生まれにくく、オンとオフの切り替えが難しくなるためです。

「部屋の中が雑然としていて仕事に集中できない」「家族が話しかけてきて作業が中断される」といったさまざまな理由から、作業効率が低下することがあります。

テレワークをするときは、「作業スペースを整備する」「家族に邪魔しないよう伝える」などの対策が必要です。

運動不足によって健康に被害がでる

時間に余裕が生まれ、健康管理がしやすくなるのはテレワークのメリットですが、反対に運動不足に陥る人もいます。通勤時間がなくなり、移動量が減ったことが原因です。また、自宅で働く場合、職場ほど席を立つ機会がないことも原因です。

長時間座りっぱなしになれば、肩や背中が凝ったり腰に強い負担がかかったりします。また、消費カロリーが減って体重が増え、生活習慣病のリスクが上がる場合もあるでしょう。

テレワーク中も1時間に1回、10分ほどストレッチをする、昼休憩時に短時間のウォーキングするなど、意識的に身体を動かすことが大切です。